第一次世界大戦のヨーロッパの戦勝国は、国土が戦火に見舞われなかったアメリカに対し多額の債務を抱えることになった。その後債権国のアメリカは未曾有の好景気に沸いたものの、1929年10月にニューヨークのウォール街における株価大暴落から始まった世界恐慌は、ヨーロッパや日本にもまたたくまに波及し、共産主義国であるソビエト連邦を除く主要資本主義国の経済に大きな打撃を与えた。
この世界恐慌を打開するため、植民地を持つ大国は自国と植民地による排他的な経済圏いわゆるブロック経済を作り、植民地を持たない（もしくはわずかしか持たない）国々は新たな植民地を求めるべく近隣諸国に進出していった。例として、前者はイギリスのスターリング・ブロック、フランスのフラン・ブロックである。後者は1930年代の日本による中国大陸への侵略と事実上の傀儡政権である満州国の設立[8]、イタリア王国によるエチオピアの侵略やドイツによるオーストリアの無血占領（併合）が挙げられる。また、後者においては、経済の停滞による政情不安によりファシズム的思想の浸透やそれにともなう軍部の台頭がみられた他、人種差別的志向の台頭が顕著なものとなったが、この人種差別的志向は植民地を持っていたイギリスやアメリカなどにおいても見られる現象である。